日本語資料
変わりつつある世界の気候 、世界を守るための、食べ物と農業のお話
2019/11/06
もし、わたしたちがすべての森の木を切りたおしてしまい、豊かな 海を守ろうとせず、そのうえ気候変動に苦しんでいる人たちのた めに何もしなかったら、世界はどうなってしまうのだろう？ この本 では、まほうにかけられた、ある世界がかかえる気候変動や農業 についての大事な問題を、ロレンツォ・テッラネーラによるイラスト といっしょに見ていくよ。
栄養に配慮した農業・フードシステムとは : 実践のためのオプション
2019/11/04
「栄養に配慮した農業・フードシステムとは － 実践 のためオプション」は、 現在必要とされ ている フードシステム アプローチを基にした実践オプション 、効果を最大にする具体的なエント リーポイントを提供する。本書は、事業企画者や政策立案者のためガイダンスであり、農業・フードシステムにおける栄養改善を推進するための FAOツールキット（プログラム策定のためのチェックリスト、ガイダンス、栄養に配慮した農業のための指標）の一部である。
共同行動の実施に向けた栄養不良の原因の共有のためのガイドライン
2019/11/03
栄養不良は、食料の消費、食料へのアクセス、保健衛生、教育、ジェンダー、社会における平等、現地の社会的・環境的背景等、相互に影響し合う要因が複雑に絡み合った形でもたらす結果であり、持続可能な方法で、栄養不良のすべての形態（発育阻害、消耗症、微量栄養素欠乏、過体重等）に対処していくためは、個人、家庭、コミュニティ、地域レベルにおいて何が根本的原因であるかを理解する必要がある。本ガイドランでは、「問題分析系図・解決策系図」を基に、直面している複雑な問題に対処するためのシンプルな参加型方法を提案する。
『世界漁業・ 養殖業白書 2016年（日本語要約版）』
2018/08/24
『世界漁業・養殖業白書』は客観的で信頼性の高い最新のデータと情報を世界中の読者－政策立案者、 管理者、科学者、利害関係者、そして何よりも漁業や養殖業に興味を持つすべての幅広い読者－に提供する ことを目的としており、これまでと同様にグローバルな展望と多種多様なトピックスを扱っている。 この版では、漁業資源、生産、加工、利用、貿易と消費の動向に関するグローバルな分析を提示するために、 漁業と養殖業に関する最新の公式統計を使用しており、世界の漁船団の状況について報告するとともに、この部門における関係者の構成について分析する。
食料安全保障と貧困撲滅の文脈において 持続可能な小規模漁業を保障するための任意自発的ガイドライン
2017/07/01
「食料安全保障と貧困撲滅の文脈において持続可能な小規模漁業を保障するための任意自発的ガ イドライン」（以下、SSFガイドライン）は、極めて重要でありながら、今までしばしば見過ごされてきた 小規模漁業セクター（分野・部門）に全面的に貢献するために国際的に合意された最初の政策文書で ある。SSFガイドラインは、1995年の「FAO責任ある漁業のための行動規範」の原則と規定全般を支える形で、小規模漁業に関する補完的な指針を与えるために策定された。
世界食料農業白書 2016年報告: 気候変動と農業、食料安全保障
2017/06/30
農業をより持続可能で生産的、かつレジリエントにするために直ちに行動を起こさなければ、気候変動に よる影響は、すでに深刻な食料不安を抱える国や地域の食料生産を著しく損なうおそれがある。2015年 12月の「パリ協定」の採択は、手遅れになる前に気候を安定化させようという国際努力にとって、新たな 出発点となる。協定は、気候変動への国際対応において、食料安全保障がカギを握るとする認識に立っ ている――多くの国々が、気候変動への適応・緩和に向けた計画のなかで、農業を重点分野に位置づけ ているのも、その表れだ。本報告書は、こうした計画を実行に移すのに役立つ、多様な戦略、資金調達機 会、データや情報のニーズを洗い出す。さらに、パリ協定の実施を阻むさまざまな障壁の打開に向けた 政策や制度の変革についても考察する。
食料ロス廃棄 [ポスター]
2016/12/01
飢餓は依然、最も緊要な開発課題の1つであるが、世界では十分な食料が生産されている。食料ロス・廃棄となってしまった量の半分を無駄にしないことで、世界全体を養うことができる。FAOが主導するSave Foodのイニシアティブは国際機関やプライベートセクター、市民社会と連携し、開発途上国および先進国において食料ロス・廃棄を減少できる食料システム構築を目指している。
世界の食料不安の現状2015年報告
2016/05/11
『世界の食料不安の現状 2015年報告』では、国際的な枠組みで掲げられた２つの飢餓削減ターゲットである「ミレニアム開発目標」（MDG１）および「世界食料サミット目標」の進捗状況を検証するとともに、新たなポスト2015年「持続可能な開発アジェンダ」への移行を受けて、今後の取り組み のあり方について考察する。本報告では、1990年からの各国、各地域、さらには世界全体における取り組みの足並みに焦点を当て、検証を行う。
世界食料農業白書 2015年報告「社会保護と農業――農村貧困の悪循環を断つ」
2015/11/01
貧困と飢餓の削減を掲げたミレニアム開発目標の取り組みでは、大きな 前進が見られたものの、世界では今なお10億人近くが極度の貧困（１日当 たり1.25ドル未満）の中で暮らし、７億9,500万人が慢性的な飢餓に苦し む。2030年までに貧困と飢餓の根絶を目指す新たな「持続可能な開発目 標」の実現には、更なる取り組みが必要だ。最貧層の多くは途上国の農村 部に暮らし、生計を農業に依存している。こうした人々は、貧困による栄 養失調が甚だしく、貧困が親から子へと世代を超えて引き継がれる負の 連鎖に陥っている。 多くの途上国は、こうした農村部の貧困の連鎖を断ち切るために、社会保 護と農業開発を組み合わせた新たな戦略を取り入れ、成果を上げている。 寡婦や孤児への給付金や、公共事業による貧困層への雇用保証といった 社会保護策は、こうした社会的・経済的弱者を深刻な困窮状態から救う ことができる。社会保護により、世帯は食料消費を増やし、食事を多様化 することができる。また、自分の土地での農業生産や新たな事業の立ち上 げのために、貯蓄や投資をすることもできる。農業開発プログラムは、 小規模家族農家が市場にアク セスしたり、リスクを管理するのを支援し、 雇用機会を創出することで、こうした家庭の自立を促し、レジリエンス （強靭性）を強化する。社会保護と農業振興を組み合わせ、一体的に取り 組むことで、農村部における貧困の連鎖を断ち切ることが可能となる。
若者と国連 グローバル アライアンス
2015/11/01
若者と国連グローバルアライ アンス（Youth and United Nations Global Alliance (YUNGA)）は国連諸機関、市民社会団体、また他の組織間 におけるパートナーシップで あり、子供や若者が学び、参加し、成長するための取り組 み、資金、また機会の提供を 行っています。